では、3つのパートでハウスメーカーを分類してみましたので、
希望のハウスメーカーの評判や坪単価、特長などを調べてみてください。
超高断熱住宅を建てるハウスメーカー
ハウスメーカー | 断熱性能 Q値(上段)/C値(下段) |
高断熱仕様の商品 |
一条工務店の評判、坪単価 |
0.76 W/m2・K 0.59 cm2/m2 |
i-cube i-smart 夢の家Ⅳ |
スウェーデンハウスの評判、坪単価 |
1.32 W/m2・K ※ 0.71 cm2/m2 |
全棟標準 |
※ スウェーデンハウスのモデルケースでの計算は、Q値1.14となっています
超高断熱住宅というと、上の2社が秀でているようです。
一条工務店では、Q値0.76を誇る「i-cube」という商品もあり、
ハウスメーカーの中では、トップでしょう。
工務店でも、Q値が1.0を下回るレベルの家を建築しているところもありますが、
少数派です。
現在は、工期断熱住宅を牽引するハウスメーカーの研究開発もほぼ終わり
徐々に高断熱の家に対応できる工務店も増えてくると予想されます。
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家の断熱性能Q値は、使う暖房エネルギーとほぼ比例します。
たとえば、
Q値が2.7W/m2・Kの次世代省エネ基準レベルの住宅で暖房した場合、
1か月、200kWの電気が必要だったとしましょう。
その時の電気代は、単価が1kW 24円とすると、4,800円となります。
では、一条工務店やスウェーデンハウスのような断熱性の高い住宅だった場合、
Q値が1.1ですので、約81.5kWの電気が必要となり、
その電気代は、約2,000円という計算ができます。
4800円 → 2000円
暖房にかかる費用を抑えたいという方にとっては、
非常に魅力的ではないでしょうか。
高断熱住宅を建てるハウスメーカー
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高断熱住宅を建てるハウスメーカーですが、
ここでは、Q値が1.3~2.3までのハウスメーカーを集めてみました。
ここで、セキスイハイムが入っていますが、
セキスイハイムは高気密高断熱に積極的に取り組んできたメーカーです。
高気密高断熱住宅が徐々に受け入れられ、
各ハウスメーカーが取り組んできたこともあり、影が薄れた感がありますが、
この流れをみると、ハウスメーカーの研究開発力、普及力には
あらためてすごいなと感じます。
こちらも、性能を分かりやすいように金額に換算してみましょう。
標準レベルを基準に、高断熱住宅の性能をQ値1.8として見ると、
必要な電気は、約133kWとなり、月の電気代は、約3,200円となります。
4800円 → 3200円
各ハウスメーカーでQ値が異なりますので、参考として見てください。
また、ハウスメーカーの中では、家の断熱よりも、
太陽光発電システムや高効率な給湯、照明などに力を入れているところも
あります。
確かに、月々の電気代を下げるという目的は達成できるのですが、
万が一地震や台風などの自然災害でライフラインがストップした場合、
家が家族の生活を守る場としての役割をなさなくなる可能性があります。
地震が来ても、前の日の暖房の暖かさが残っていて、凍えるようなことがない
とすると、わざわざ車の中で寝なくてもすむのです。
それに、暖房に頼り切らない生活というのも実現するかもしれません。
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高断熱というと、どこか機械的で、息がつまりそうと言う方もいますが、
決してそういうわけではないのです。
今後数十年と生活する住宅であれば、こういった災害のことも考えておいた
方がいいのではないでしょうか。

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長期優良住宅の補助制度ができて、
どのハウスメーカーも商品の中に次世代省エネルギー基準を満たすモデルを
販売しています。
さすが、ハウスメーカーですね。
需要が多ければ、どんなものでもすぐに対応できる体制はあるのです。
次世代省エネルギー基準は、実は平成11年に施行されているのですが、
10年経過しやっとこの基準を満たす家が増えてきています。
平成21年には、さらに見直しがなされていますが、住宅の断熱性能のみではなく、
設備機器を含めた省エネルギー基準となっていますので、断熱の性能だけをみると
あまり積極的な性能向上を目指すハウスメーカーも少なかったように感じます。
今でも次世代省エネ基準を満たさない住宅の販売はされていますが、そのQ値が
どのくらいなのかというと、おおよそ、3.0~4.0の間が多いようです。
(当社のQ値計算結果から)
数年前までは、この間の数値で建てられた住宅が多いということです。
そのレベルから考えると、1.1~1.5倍は断熱性能が向上していますので、
冷暖房費など、住む人が受けるメリットも非常に大きいのではないでしょうか。
家の断熱の義務化が本格的に議論されています。
近い将来には、この断熱も
「耐震、防火、防水」に並ぶ最低限満たすべき
住宅の性能になっていくのでしょう。
この義務化前のこの時期に家を建てるのであれば、
せっかくなら今後制定される基準を満たすレベルの家を
建てておきたいものです。
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では、どの基準を満たせばOKなのか。。。
まだ法律の具体的な数値などは話が進んでいないようですが、
平成21年に施行された省エネ基準が参考にできると思います。
平成21年の基準とは、住宅に限った話でいくと、
「300m2以上の建物は、次世代省エネ基準を満たすような措置を
設けなければならず、その届け出をしないといけない」ようになっています。
簡単にいうと、
各地域で決められた性能の断熱材や窓の設置をしなくてはならず、
断熱性の低い単板ガラスだけの設置や薄い断熱材などを使っていると指導が
入るということです。
また、住宅にも家電製品のようにトップランナー制度の導入が決まっています。
年間150棟以上の建売住宅を販売する施工業者は、建てた住宅の平均が
一定の性能を満たすようにしないといけないといったもので、
将来的には、省エネ住宅 120%達成!などといった広告もみられることでしょう。
そういった時代の流れを考えてみても、今後耐震などと同様に
どんどん基準が引き上げられ、先進国でもトップクラスの断熱性能を誇る
家が建てられるようになると思います。
今住宅を手に入れて、数年後には、法律も満たせない家になってしまうのは、
悲しいのではないかと思います。
私の考えを押し付けるわけではありませんので、
そういったことも検討の一つにして頂ければと思います。
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最終更新日 : 2011年7月10日
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